たかまさ's WebSite

日本は君主国

日本は立憲君主制の国だ。
日本国憲法で天皇は国民統合の象徴と書いてあるが、れっきとした君主である。君主とは何か解らなくなっている国民が日本人である。明治以後日本はアメリカに負けて憲法を書き換えられたが、天皇は今でも日本の君主である。
明治時代に国民国家になった日本では、御誓文によって立憲君主制になった。御誓文とはどういうものか。

天皇が代々の祖先に誓いを立てた国家指針が「御誓文」である。
つまりこれが日本の民主主義なのである。天皇に独裁権はなく、全ては国民の意見を聞いて決めることとしたのだ。そのため議会制を制定した。特に衆議院(一般選挙で選ばれた議員)が最初に国家予算を審議することにした。これが民主主義である証拠なのだ。
日本の天皇は権威であって権力は持たなかった。だから政治責任は国民が選んだ政府にあったのである。だからこそ戦時中であっても総理大臣は5人も代わったのだ。このことがアメリカ占領軍の洗脳によって戦後の日本人には解らなくなったのである。
明治維新で日本は天皇を権威とした民主主義の国家になったことを知らなければならないのだ。そして天皇がいなければ国会議員も総理大臣も身分が確定しない。 アメリカ大統領は就任式で聖書に誓う。日本の総理大臣は天皇に認可されて正式に就任するのである。

日本の君主である天皇を亡き者にしようとしてきたのが共産主義者たちである。ソ連で生まれた共産主義インターナショナル(コミンテルン)は共産党の日本支部である日本共産党に天皇制打破という指令を出した。君主である天皇を滅ぼして革命を起こせという命令だ。日本共産党は今でも忠実にコミンテルンの指令を守っている。表向き「そんなことはしません」とニコニコしているのはただのポーズだ。

共産主義者は天皇を滅ぼさなければ日本で革命は実現できないと知っている。だが日本人に根強い信奉のある天皇の存在は、そう簡単に滅ぼすことができないことも知っている。だからアメリカ軍に合法化してもらったのを幸いに、日本の政治を混乱させ国勢を削ぐ行為を繰り返しているのだ。政治不信に陥った国民は革命に傾く時が来るかもしれないからである。殊更戦時中の日本を悪く言うのも、戦争責任を天皇の責任にしようとたくらんでいるからなのだ。でっち上げでもねつ造でも嘘でも平気でつくのはその目的があるからなのだ。

世界でも稀有な存在の、私心のない君主である天皇の存在は、日本人が守り抜かなければならない国の形(国体)である。共産主義者でないなら、2000年以上も続いている世界一平和で穏やかな君主国家が日本であることをよく理解することだ。

無批判人間を生む教育

洗脳教育は無批判な人間を生み、体制が崩壊した時には正反対の思想に染まってしまうものだ。戦前の皇国教育がまさにそうだった。子供を洗脳して天皇を神と崇める教育は、唯一神を盾に有無を言わさずに攻めてきたキリスト教徒の横暴に立ち向かうためではあったが、無批判な人間を育てた面があった。敗戦後その無批判な人間たちは思想を180度変えてしまった。

森友学園の愛国教育は思想は良しとしても、子供を洗脳するような方法には感心しない。洗脳は無批判な人間を生み、自分で考えなくなってしまうからだ。戦前教育を復活させたいのなら、戦前の人々が書いた書物を 現代風に翻訳して教えることだ。教育勅語を教えるのは賛成だが、明治のままの文言を暗記させるだけでは、唯の暗記教育と同じ日教組流であろう。もう少し知恵を使えと言いたい。

子供に政治意見を言わせるのも、60年安保の時代に小学生が「安保反対!安保反対!」と走る時の掛け声にしていたのと全く同じ発想である。つまり子供にとっては何の意味もないことだ。子供には正確な歴史的事実を正しい資料を使って客観感的に教え、日本の古典や美術や文化を教えることが愛国教育というものだ。

愛国教育は戦前の皇国教育のことではない。日本の文化や歴史を正しく教えることである。古事記を神話として教え、日本書記を最古の正史として教えることである。政治的な意見など子供のすることではない。そんなことを言わせるのは単なる洗脳である。北朝鮮と同じだと言われる所以だ。

森友学園には今すぐバカなことはやめて、正しい歴史と日本の文化を教えれば事足りると言いたい。この学園の主催者には本当の愛国心があるのかと疑わしくさえ思う。子供を洗脳して何が教育だ。自分でものを考えることができる愛国者を育てるがいい。

それにしても報道が進むにつれて、森友学園の主催者が教育者とは名ばかりの詐欺師のようであることが分かってきたらしい。保守回帰の機運を利用しようとする輩の存在は腹立たしいばかりである。

ニュースの背景

トランプ大統領のいわゆる移民拒否令にアメリカ企業の100社以上が反対の声明を出しているというニュースが流れた。トム・ハンクスなどの俳優たちの反対意見も新聞などが報道しているという。90年前のアメリカでは新聞各社が排日運動を煽動して移民を排斥したが、今回の移民の排斥にはアメリカのマスコミは消極的のように見える。有名な企業も反対しているというが、このニュースの裏側にあるものを見過ごしてはなるまい。

トランプの移民排斥の思想は、EUを離脱したイギリスなどと同じアンチ・グローバリズムがその源流である。つまりはナショナリズムが世界の時流になってきているということだ。

第2次世界大戦前のナショナルリズムは民族主義、国家主義として至極当たり前に唱えられたものだ。しかし戦後は反ユダヤ主義というレッテルを貼られ、軍国主義とも同一視されてきた。ユダヤ民族がキリスト教徒の迫害被害者という立場を勝ち得たからだ。それでもユダヤ資本による国際資本征服が進んだ昨今では、純粋に民族主義的なアンチ・グローバリズムが世界各国で起きている。

そういう視点から見ると、移民排斥に反対する企業の大半は国際資本の無国籍企業が多くないだろうか。また、ハリウッドの俳優たちの大半はユダヤ系だ。無国籍企業やユダヤ系の有名人が移民拒否に反対するのは至極当然と思える。トランプを大統領にしたのはそういう勢力ではない。とっくの昔に移民してきてアメリカ人になった白人のキリスト教徒が 、他宗教徒や有色人種を排斥しようとしているのである。

日本人はもはや移民を盛んにする国民ではない。日本にいた方が幸せだからだ。現在アメリカに移民する大半は貧しいか政局が不安定な国の人々だ。南米のほかでは朝鮮人や支那人が多いそうだ。特に朝鮮人は移民というより不法滞在者が多く、今回の拒否令で強制送還される恐れがもっとも高いと、韓国の新聞社が報道しているくらいである。

アメリカという国は大きく2つの顔を持つことを忘れないことだ。白人のキリスト教徒の国であり、イスラエルよりもユダヤ人が多く住んでいる国でもある。芸能界やマスコミや経済界にはユダヤ系が多いことも忘れないことだ。

日本で言えば、教育界やマスコミには共産主義や社会主義者が多く、反日系の勢力になっている。目立つ意見は反日系の媒体でよく取り上げられるが、新聞・ラジオ・テレビなどで流される意見は偏っていることが多いと知るべきである。アメリカもしかりだ。アメリカ人は32%の人しか新聞を信じていないという。昔からデマや嘘で売ってきたからだが、日本人もやっとマスコミの本質がわかってきた。こういう点はアメリカ人を見習ってもいいかもしれない。

韓流の裏側

最初に韓流を流行らせたのはNHKだったが、拍車をかけたのがフジテレビだった。なぜに産経グループの一員ともあろうものが、韓流などという愚にもつかないことを流行らせたのか。頭初はよくわからなかったが、別の気になっていたことと繋がって合点がいった。ほとんど同時の時期からやたらとパチンコ業界のコマーシャルが増えたことだ。なるほどパチンコ業界の金が韓流を流行らせる背景にあったということだ。

パチンコ業界は戦後廃墟になった都心の一等地を占拠した朝鮮系の人々が始めた博打まがいの娯楽だ。パチンコ業界は北朝鮮系が主流を占めていたと聞いている。社会党などに献金をし、せっせと北朝鮮に仕送りをしていた。間抜けな日本人から巻き上げた金は、核の開発や軍備増強に使われた。

パチンコは博打とはされていない。換金もできないことになっている。しかし換金は遊技場のすぐ隣で行われているし、大金をつぎ込んで破産するパチンコフリークもいる。最近のパチンコは明らかな博打だが、取り締まられたことがない。知られていることだろうが、パチンコ業界には警察からの天下りが多い。しかし問題視されたことなどない。左翼系野党への献金が物を言っているのだろう。

だから日本の左翼系野党は役に立たないというのだ。本来の野党は保守系の野党でなければならない。自民党を牽制するために左翼系に投票する保守系の人々は、そういう無駄はもうやめることだ。役に立つ野党とは、政権党と同じ主義主張の政党でなければならない。保守系で現政権党とは違う観点で実行力を持つ政党でなければ、役にも立たない税金の無駄使いになる。特に共産党などに牽制として投票するほど無駄なことはないと知ることだ。

パチンコ業界の金に屈服した日本のテレビ業界はすでに無用の長物だ。私は学生時代はいざ知らず、パチンコにはここ数十年行っていない。韓流にも全く興味がない。日本のテレビを見なくなった理由でもある。

ちなみに、早くカジノ構想を具体化することを提唱したい。都心の近くにカジノを作って博打好きを集めると良い。すでに競輪、競馬、競艇と博打はあるのだから、今更博打中毒を増やすのどうのいう理屈は成り立たない。そういう議論を吹っかける輩はパチンコ業界に買収されているに違いないのだ。日本に公営のカジノができればパチンコ業界は間違いなく潰れる。北朝鮮系のパチンコなどは潰さなければならないと思うがどうか。そうすれば少しは日本の野党から裏切り者も減ると思うが。

共産主義という宗教

この記事は2年前に別のブログで書いたものだ。

戦後の日教組教育で日本軍の悪行ばかりを教えられた世代は、すっかり母国を三流国と思いこんで誇りも持てず思考停止に陥った。毎日「朝日新聞」を読んでいれば益々考えなくなる。岩波書店の嘘八百の書籍を読めば事実を知ろうという気力も湧かない。

戦後市民権を得た共産主義者はせっせと大学で仲間を増やし、みんなで同じことをする思考停止集団を量産した。面白かったのは話しの内容もそうだが、学生達の話し方が同じだったことだ。日本い共産党の不破哲三の話し方にそっくりだった。現在の志位委員長の口調も不破哲三とそっくりである。共産主義なのだから個性がなくて当然ではある。しかし個人崇拝の兆しが見えるのが興味深い。

ソ連も中共も北朝鮮もキューバも結局個人崇拝になった。日本共産党も代表者は、宮沢賢治が22年、不破哲三が15年、志位和夫がもう15年という具合に、長期にわたって個人崇拝の傾向が出ている。だから話し方まで似てくるのだ。この事に共産主義シンパは気付いているだろうか。自分も志位和夫の話し方に似ているかもしれないよ。

共産主義は謂わば宗教に近い。なぜなら、人間は自由より平等であるべきだと信じることが必要だからだ。自由をとれば格差が生まれる。当然だろう。才能や運や努力の多い人間が経済的には裕福になるからだ。だから共産主義体制では私有財産は否定される。能力の差が評価されることはない。ただし指導者層は権力闘争をするようになるために特権階級が生まれるのだ。だから個人崇拝になっていく。これも宗教的な理由だ。

ヤマギシズムという組織を知っているだろうか。原始共産主義を唱える団体で、その概要はまさに私有財産の排除である。ついでに自我欲を捨て去ることを理想としている。私有財産がないのだから欲があってはダメなわけだ。当然集団生活でみんな同じ物を食べ、同じ物を着、同じ所に住む。子供もみんなのものという考えで子供だけの集団生活をさせている。幼稚園から大学まであるのだ。自給自足のため農業が生業である。一度だけだが仕事で三重県の豊里を訪ねたことがある。食事をご馳走になったが、昔の味がする野菜と卵は美味しかった。

ヤマギシズムが有名になったのは有精卵の販売をするようになってからだ。最初は自給自足分だけの生産だったらしいが、近所の住人から売って欲しいと言われて売るうちに販売するようになったと聞いた。今では農事組合法人として売り上げトップの位置にある。(2012年の統計)

しかし問題も多く、オーム真理教と同一視されカルト集団と思われているところもある。脱退者が財産の返還裁判を起こして有名になった面もある。欲を否定する集団が欲を出して返還しなかったからだ。またこの社会で起きる結婚問題は非人間的だ。結婚は豊里の結婚調整機関からの推奨に従うようになっているが、女は若く男は何歳でも良いという考えがあり、一夫一婦制も曖昧とされている。若い女子は自己主張を禁じられて育つために唯々諾々と推奨に従うそうだ。拒否すればこだわりという自我欲があるとレッテルが貼られるらしい。親子の関係にも否定的なので自分の子供への愛情は不要とされる。若い女子には苦痛なのではないか。中年過ぎて入会する女には結婚の機会はないそうだ。

つまり、共産主義とは、人間的な欲を断ち、自我を捨てなければ実践できないと、この集団は証明しているのだ。興味があれば行ってみると良い。食事は美味しいが、皆一様に無気力な顔をしている。競争がないからだろう。世捨て人には天国かもしれない。そのせいか圧倒的に年寄りが多い。豊里は三重県津市の伊勢道路沿いにある。10人で始めたそうだが、現在はすごい規模になっている。医者の割合が多かったのを記憶している。ここで飼われている牛や豚や鶏はとても静かだ。ストレスがないから鳴かないのだと云う。昔懐かしい干し藁の匂いがするところでもある。

共産主義がどれほど非人間的か70年安保世代はよく考えることだ。人間は自由だが不完全な生き物だ。美しい面と醜い面を併せ持つ。同じにするには不自由な矯正が必要だ。共産主義では洗脳という。マインドコントロールと言い換えられた時代もあった。だから共産主義は宗教なのだ。しかもどんなオカルト宗教よりも恐ろしい。

朝日のやり口

この記事は3年前の12月に別のブログに書いたものだ。9月に朝日は福島原発所長吉田氏の記事を誤報と認め、吉田清治の慰安婦狩りの嘘を認め、謝罪の記者会見をした。しかし反省など全くしていない証拠が下記の記事である。朝日は確信的に嘘を書き、読者を愚弄した方法で世論誘導を今でも図っている。

朝日新聞には「声」欄というのがある。一般の読者からの投書欄だ。朝日の言論操作にはこの「声」欄がとてつもない効力を発揮している。すなわち新聞の意見ではない民意らしきものが示されているように思わせるために利用しているのだ。時にはでっち上げのような投書もある。つまりねつ造投書だ。自分の経験であるかのようにでっち上げた投書が見られる。正に「吉田清治」が「声」欄に登場することがあるのだ。
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この投稿がねつ造の典型だ。この投稿者は予科練に入隊してひどい経験をしたと書いているが、嘘がいくつもあるのだ。
まず、予科練は海軍に属していた。階級は陸軍とは違って2等兵などとはいわない。訓練中に終戦を迎えたと書いているが、予科練は終戦の6ヶ月も前に解散しているのだ。靖国にA級戦犯が合祀されたと書いているが、85歳とあるから戦後A級戦犯も含めて国会で戦犯の汚名は雪がれことを知らないはずがない。つまり年齢も嘘だということだ。
そもそも満鉄社員の家族だったら関東軍や満鉄が中国を侵略したなどとは思うわけがない。満鉄は日露戦争で正式に獲得した権益だからだ。満鉄社員の家族だったというのが嘘なのである。

おそらくは年齢も若い輩が知ったかぶりの稚拙な知識で、反安倍のためのデマを書いたのだ。朝日はそれを知っていながら「声」 欄に採用したというわけだ。

現代の朝日の読者はさしたる知識も無いために、この投書を嘘だとは思いもしない。なるほど戦争経験者が言うのだからやはり日本はひどいことをしたと思うだろうし、安倍さんはそういう昔の日本を取り戻そうとしているのだと思うはずである。これが朝日の言論操作なのだ。

この記事に限らず「声」欄にはねつ造と思われる投書がいくつも登場している。朝日の読者は疑いもしないでその記事に感動したり合点したりしているのだ。「朝日を読むと痴呆になる」といわれる所以だが、朝日を読み続ける限りその愚にも気づかない。北朝鮮の日本人拉致事件を朝日は何年もの間記事にもしなかった。テレビ朝日もTBSも報道すらしなかった。朝日の読者は金正日が白状して初めて知ったのを忘れたのか。

戦時慰安婦の問題も朝日は「誤報」と詫びたが、「誤報」などではないのだ。あれは明らかな「ねつ造記事」なのである。強制連行を証言した吉田清治を英雄に祭り上げたが嘘はすぐにバレたのだ。それでも朝日は訂正などしなかった。32年間もである。だから誤報ではないのだ。

元朝日新聞記者・植村隆は正に「ねつ造記事」を書いた。吉田清治の嘘がバレた10年後のことだ。つまり吉田の証言の効力が薄れたので、再度「強制連行」をねつ造したのだ。植村の義理の両親が朝鮮人で、戦後補償というデマ訴訟を起こしていたせいでもある。「強制連行の証言者現る」という記事だったが、その証言者は母親に売り飛ばされ、義理の父親にだまされて売春宿に連れて行かれたと証言しているのだ。

とにかく朝日新聞は確信的に嘘を書く新聞社だ。書かない嘘も多い。朝日のような新聞社は廃業に追い込まなければ、日本人は益々いわれ無き誹謗中傷を世界中から受けることになる。

朝日はこの記事の後も安倍内閣の政策を誹謗するための工作をせっせと行なっている。それも「声」を使ってである。”子供を戦争に行かせたくない”などと「声」に投書をさせているのだ。これとて本当に投書されたものか怪しいものである。

新聞は自由に世論誘導ができる。嘘を書いても後で責任を取る必要もない。嘘を投書という形で書けば新聞の責任ではなくなるからだ。朝日という新聞社は、どこまでも薄汚く、目的のためには手段を選ばない。吉田清治以外にも何人も詐欺師を使っている。

学者や知識人の意見として嘘を言わせる方法もよく取る手段だ。嘘ではないまでも意見を言わせて記事にする。後で嘘や間違いとわかってもそれは学者や知識人の間違いで、新聞の間違いではないと言い張るという手段だ。良心を亡くした新聞ほどタチの悪いものはない。そもそも新聞はアメリカで発達したが、嘘やゴシップを書きまくって、売れれば良いとするイエローペーパーがその発祥だ。朝日が「日本の良識」などとは片腹痛い。

歴史の必然

日本がロシアを破ってからというもの、世界の日本に対する評価は2分された。ロシアに侵略され虐げられていた北欧3国、ユダヤ人や白人種に虐げられていた有色人種は喝采を送った。一方有色人種を征服し植民地として奴隷化していた白人種は恐れおののいた。特に遅れてきた侵略国アメリカは支那大陸を狙っていたために将来日本が邪魔になると考えた。切っ掛けは満州鉄道への資本参加を熱望していたアメリカの鉄道王ハリマンとの協定を日本が突然破棄したことだった。ハリマンは激怒し、アメリカは日本が支那大陸から自分たちを閉め出す考えだと邪推した。

日露戦争終結直後にアメリカは対日戦争計画を立案し始めた。日本の研究をし始めたのである。しかし日本はあくまで大陸の脅威にしか注意を払わなかった。アメリカが日本を仮想敵国にしていたなどとは考えもしなかったのだ。つまりアメリカの支那大陸への野心に注意を払わなかった。だが、市井にはアメリカの大陸への野心を警戒すべきだという書は多く出されていた。政府がぼんやりしていただけである。

日露戦争は1905年(明治38年)の出来事だ。翌年からアメリカは対日戦略を練り始めている。日露戦争のための国債を大量に購入して日本に貢献し、世界一周鉄道を夢見て満州鉄道への資本参加を熱望していたハリマンを裏切った結果が最悪の計画を進めさせることになったと言えよう。ハリマンは時のアメリカ政府に多大な影響力を持っていたのだ。

当時の支那大陸は白人種が分割統治する暗黙の了解が取れていた。フランス、ドイツ、イギリスそしてロシアが利権を分割していた。そこへ有色人種である日本人が割り込んできた。白人種はそう考えたのだ。唯一残っていた満州には日本が居座っていた。日露戦争で得た正当な利権なので正面切って文句は言えない。特に遅れてきたアメリカは割り込む隙がなくなったと感じた。しかも人種差別撤廃を国是とする日本が主導権を握っているのだ。日本をどうにかして追い出さなければアメリカの利権は手に入らない。日露戦争は白人種優位の世界観を一変させた。日本の戦勝以降白人種の植民地はまったく増えていないのだ。有色人種は容易に白人種に頭を下げなくなったのである。

白人種はアメリカの意図を汲んで深慮遠謀を画する。手始めに日本に極貧国朝鮮を押しつけることにした。日韓併合は単に日本と朝鮮との問題ではない。国際的に認められなければ成立するものではないのだ。手始めにアメリカが領事館を引き上げ、次々に白人種国は朝鮮を去った。その上でアメリカとイギリスが朝鮮は日本が保護国とすべきだと宣言したのである。

日韓併合は伊藤博文暗殺が切っ掛けだが、アメリカやイギリスが朝鮮は日本のものだとお墨付きを出したことが大きくものを言っている。白人種は日本に日韓併合を仕向けたのである。伊藤の暗殺も単純に安重根の単独犯かどうか疑わしいのだ。ちょうどJFKの暗殺に似ているのである。伊藤は何しろ併合には大反対だったからである。朝鮮を保護国として独立を助けるのが伊藤の考えだった。それを朝鮮人が暗殺して何の得があるというのだ。結局伊藤が暗殺されて併合反対者はいなくなった。朝鮮もロシアを破った日本を恐れて震え上がった。安重根をすぐに死刑にして併合どころか合邦を朝鮮から願い出たほどだった。

伊藤が思っていた通り朝鮮併合には莫大な金が必要だった。何しろ世界一極貧の国だったからだ。病院も学校も道路も下水道もダムも何もかも無かった。仕方なく日本は日本の血税をつぎ込んで朝鮮を近代化する羽目になった。全く今考えても無駄なことをさせられたものだ。しかも朝鮮は感謝どころか恨んでいると云う。正に白人種の思うつぼだった訳だ

次がアメリカ本国からの日本人締め出しだ。19世紀半ばの西部開拓時代、アメリカは支那人を拉致して黒人の代わりに奴隷としてこき使った。南北戦争で黒人奴隷を解放した手前、安い働き手が必要だったのだ。特に鉄道工事には黒人よりも支那人の方が役に立ったという。カリフォルニアのゴールドラッシュの際には北欧からの白人種移民がアメリカ西部に押し寄せた。移民が盛んになってからは支那人の苦力は土地を買うものも出て来て成功していた。それを邪魔にしたアメリカ人が支那人村を襲って虐殺する事が横行した。人種差別主義者のアメリカ人はインディアンを虐殺したのと同じ事をしたのだ。当時の清国は出国した移民に対しては冷酷だったので支那人たちは無惨に殺されていった。アメリカは1902年に支那人移民を禁止する法律を成立させている。

支那人の代わりにハワイ経由で移民したのが日本人だった。日本人は支那人とは違った勤勉さで瞬く間に土地を手にして成功していった。日露戦争後アメリカでは排日運動が盛んになり1920年にはカリフォルニア州で排日土地法が成立、更に1924年に日本移民を禁止する目的で排日移民法が成立した。世論を煽ったのがピュリッツァーなどが興した新聞だった。あることないことゴシップやデマを書きまくった新聞に、アメリカ白人種たちは煽られて有色人種を締め出したのだ。

この間日本は日英同盟に従って第1次大戦に参戦することになったが、英国の再三の参戦要求に日本政府はなかなか応じなかった。同盟の範囲がインドまでとなっていたのでヨーロッパ戦線への参戦には慎重だったのだ。しかしイギリスの商船が次々に撃沈されるに至って仕方なく海軍は地中海へ、陸軍は青島や南洋諸島のドイツ領を占領するに留まった。 日本がぐずぐずしている間に同盟国でもなかったアメリカは軍艦141隻を派遣し、陸軍をヨーロッパに送った。アメリカは大量の戦死者を出しながら連合軍を勝利に導いた。アメリカはヨーロッパ諸国に多大な恩を売ることに成功したのだ。

第1次世界大戦後はアメリカ、イギリス、フランスと日本の4カ国が列強となった。アメリカの策謀第2幕は第1次大戦後のパリ平和会議に日本を牽制するために支那大陸の蒋介石政府の発言を認めることだった。図に乗った蒋介石は日本との条約をことごとく無視する発言と行動を繰り返し、アメリカがそれを支持する図式が出来上がった。 アメリカは支那大陸で宣教師を使って日本製品のボイコットを扇動し、アメリカ製品を売り込む宣伝を行った。この時に支那大陸には日本悪者イメージが植え付けられたのだ。反日運動の主犯はアメリカなのである。

支那大陸では辛亥革命後統一国家の体をなさず、日本人を支那人が襲う暴動が頻発し、土地を追われる日本人も多数出るようになった。そのため日本政府は満州での日本人居留民の権益を確保するために、袁世凱政府に21か条の要求を行った。日本人居留民の生命と財産を守るために行った当然の行為だったのである。アメリカはそれを徹底的に批判した。ヨーロッパ各国が認める中でアメリカだけが批判を続けたのだ。今でもこの21か条要求が日本の支那大陸での侵略の証拠のように宣伝されている。

第1次大戦後のパリ平和会議で国際連盟の設立が提案された時に、日本は人種差別廃止条項を盛り込む提案をした。しかしこの考えはアジア・アフリカに植民地を持つ白人種にとっては危険思想以外のなにものでもなかった。アメリカの代表ウィルソンは強引にこの提案を葬った。アメリカの排日運動は激化した。

アメリカの策謀第3幕は日英同盟の解消だった。アメリカは巧妙にイギリスに日英同盟を発展解消するよう働きかけた。1921年ワシントン会議でアメリカ、イギリス、フランス、日本の4カ国協定が成立した。奇跡的だった日英同盟はここに解消され、純情な日本人は白人種が平和を求めていると信じた。全権大使幣原喜重郎の軽率な判断であったと今は謂われている。

1924年排日移民法成立。この時から日系移民は存在を否定された。すでに帰化していた権利まで剥奪するという暴挙であった。一方日本国内では日本型民主主義が定着していた。普通選挙法が成立したのが1925年、軍縮を実行し脱帝国主義を押し進めたのもこの時代である。大正デモクラシーがこの時代の呼び名だ。

しかし1929年世界恐慌が起きると世界は混乱を極めた。その切っ掛けを作ったのがアメリカの保護貿易政策だった。ホーリストーム法という高率関税法に依ってアメリカ市場が事実上閉ざされ世界的恐慌が吹き荒れる事になったのである。アメリカは他国には門戸開放や自由貿易を強要しながら、自国だけは保護貿易で守ろうとしたのだ。

植民地を持つ白人種諸国も保護貿易政策に走った。イギリスがその典型である。しかし対外貿易に頼っている日本や、第1次大戦で植民地を失ったドイツにとっては他国の保護貿易政策は死活問題となった。ここに持てる国と持たざる国との対立が生じたのだ。

その結果がドイツではナチスの台頭、日本では昭和維新と称する国家社会主義の台頭である。ナチスも正式名は国家社会主義ドイツ労働者党なのだ。その思想は貧富の差の絶滅である。つまり私有財産の否定だ。共産主義と同様の双子の思想である。ドイツでは富裕層から私財を剥奪する運動が起こった。当時のドイツでの富裕層とはユダヤ人たちのことであった。キリスト教徒が大半のドイツではユダヤ人を迫害する事はそれまでもやっていた事だ。しかし国家的にユダヤ人迫害をした事の真意は国家社会主義にあるのだ。ヒトラーは白人キリスト教徒の潜在願望を利用して政権を取ったのである。

日本では富裕層とは財閥のことであった。だから5.15や2.26事件では財閥の代表者や財閥と結託していると目されていた政治家が暗殺されたのだ。

アメリカの理不尽さ

トランプ大統領の物言いがまるで大東亜戦争開戦前夜のルーズベルト大統領の物言いに似てきている。トランプ大統領は対日貿易赤字の原因が日本側にあるという。しかしほとんどを占める車の貿易赤字は別に日本側に問題があるわけではない。アメリカの日本車には関税がかけられているが、日本でのアメ車に関税はゼロである。明らかにアメ車を売る努力が足りないだけではないか。誰が燃費の悪い、馬鹿でかいままのアメ車を欲しがるものか。こういう理不尽なことを平気で言ってくるのが白人種の性癖なのだ。

対米戦争開戦前夜にはルーズベルトが「日本は大陸から手を引くべきだ」と言ってきた。当時のアメリカは支那大陸で大した権益は持っていない。別に日本と大陸で利害がぶつかったことなどない。しかし貿易では圧倒的に日本製品が売れていた。アメリカは大陸の市場を狙っていたが日本に邪魔されていると勝手に怒っていたのだ。そこで宣教師を使って日本製品の排斥運動を支那大陸でやっていたのである。キリスト教会が支援するシナ人の学生たちが宣教師に雇われて日本製品の不買運動を起こしていたのだ。

アメリカという国は自由貿易を主張しながら、常に自助努力をせずに、貿易摩擦を必ず相手のせいにしてきた。または卑怯な手を使ってでも相手国を引き倒してきたのだ。特に相手が有色人種の場合は何の躊躇もしなかった。アメリカ先住民を騙してでも絶滅させたし、フィリッピン侵略時には独立を認めると嘘を言って独立軍を利用し、後に圧政を敷いて虐殺しているのだ。原爆の実験も日本人相手なら平気で行った。

トランプ大統領が同じような貿易赤字対象国のドイツに文句を言っているか?ドイツは去年2位で今年は3位だ。カナダにはどうか。白人種の国には文句を言ったためしがないのだ。もちろん1位の共産中国には文句たらたらだ。明らかに人種差別をしているのである。

さて、ルーズベルの時にはアメリカが一方的に通商条約破棄を通告してきた。政治的には準宣戦布告と考えられている行為だ。その上で鉱物や石油を禁輸してきた。日本がアメリカに依存する石油の輸入は90%以上であった。石油を止められて日本は開戦を決意したのである。

トランプ・アメリカの日本追い詰めの武器は今度は何だろうか。TPPなどは最初からアメリカの罠である。自国は保護貿易で守り、他国には自由解放を求めるやり方なのだ。国防は完全にアメリカに握られている。今米軍に撤退されたら日本は窮地に立つ。共産中国は太平洋をアメリカと二分して支配しようと持ちかけている。アメリカにとって本気で武装したら面倒な日本より、同じ拝金主義のシナ人の方が手を組みやすいのかもしれない。

70年前にアメリカの卑怯な罠にはまって敗戦の憂き目を見た我が日本は、選択を再び誤るわけにはいかない。共産中国に沖縄をくれてやるか? いつまでたっても被害者面で金ばかりたかる沖縄は、アメリカ軍がいなくなれば中国にくれてやった方が良いかもしれない。自衛隊がまともに戦えばおそらく勝つだろうが、よしんば勝ったとしても憲法違反で裁かれるだけだ。戦死者が出ても犬死にしかならない。なぜなら憲法で国の交戦権が認められていないからだ。またぞろ戦犯で裁かれかねない。しかも今度は同じ日本人が裁くだろう。今の裁判官に共産主義者は多い。

なぜ日本は70年前にアメリカと戦争をしなければならなかったか。事実を知ることがまずもって重要なことである。理不尽なことを言ってくる他国にどう対処するか。戦争をせずに相手をどうやって屈服させるか。反戦論者は知恵を出せ。戦争ができない国に戦争を仕掛けてくる国とどうやって仲良くするかの知恵を出せ。

私は戦争ができる国になって一歩も引かず「寄らば切るぞ」と身構えながら粘り強く交渉するしかないと思っている。明らかに戦争を仕掛けられたら、即座に反撃できる国にならなければ、敵意を持つ理不尽な国とまともな交渉などできない。それが国防というものだ。大東亜戦争時にはアメリカは人種偏見から日本人を相当見くびっていた。簡単に勝てると踏んで窮地に追い詰めたのだ。今は違う。日本が本気で武装すれば手強い相手だと思っている。

今の自衛隊には即時反撃ができない。実際は反撃するしかないが後で処罰される。相手が死ねば殺人罪に問われかねないのだ。実に馬鹿げていると思うがどうか。

アメリカの移民入国拒否

歴史は繰り返すというが、トランプのアメリカは移民で成り立ってきた自らの国体を無視して、中東からの入国者を拒否し始めた。もっとも移民の国と言っても所詮白人種の移民で成り立ってきた国だ。白人種以外の移民を拒否してきたのは別に今に始まった事ではない。

南北戦争後黒人奴隷を解放したために、新たに安価な労働力が必要となり、特に鉄道工事に支那人を招き入れこき使った。苦力(クーリー)と呼ばれた支那人たちは、それでもマメに働き成功する者もいた。西海岸のゴールドラッシュ時代には北欧の白人種移民がなだれ込み、すでに拠点を持っていた支那人たちを襲って皆殺しにして何もかも奪った。先住民たちを絶滅させたやり方そのままだった。その後白人たちは支那人の移民受け入れを拒否した。1882年に支那人排斥法が成立している。清国は海外の自国民には無関心だったので支那人移民は姿を消した。

そもそも1870年のアメリカの移民・帰化法は「自由なる白人及びアフリカ人並びにその子孫たる外国人」が帰化可能であると規定されている。アジア人などは移民の対象ではなかったのだ。しかし支那人を追い出したアメリカに新たなアジア人が移民してきた。日本人である。早くからハワイに移民していた日本人が、ハワイのアメリカ併合を機にアメリカ本土に渡って行ったのである。日露戦争で白人国家に勝ったアジア人だ。今度は皆殺しにするわけにはいかない。

日本人移民は支那人よりも勤勉に精力的に働き、従順で安価な労働力は白人種の反感を買うことになった。トランプの支持層である貧乏な田舎の白人種がメキシコ移民の安価な労働力を嫌うのと同じ理由で日本人移民は嫌われたのだ。アメリカの大半の白人はキリスト教の影響で働くこと自体熱心ではない。働くのは「エデンの園」を追い出されることになった神からの罰だからである。だから平気で奴隷をこき使うのだ。自分が働くより人に働かせるのが正当なことだと信じている。しかし既に奴隷は使えない。イラつく白人種がトランプ大統領を生んだと言って良い。アメリカは今でも人種差別国家なのである。

こういうアメリカの白人の身勝手さが他民族や他人種を排斥する原因なのだが、1924年に謂れのない日本人排斥法が成立してアメリカは日本を敵視するようになった。既に帰化していた者の権利まで剥奪するという人種差別丸出しの法律だったのだ。

アメリカは自国だけでなく支那大陸への野心のために、支那大陸から日本人を追い出すことに腐心するようになった。蒋介石の国民党軍に金も物資も兵器もパイロットまで貸し出し支援した理由だ。その結果が、支那大陸で具体的な利害のなかったアメリカが、石油を禁輸するなどの日本封じ込め政策をすることになり、日本が反撃するという事態になったのだ。

トランプのアメリカは今度はどういう悪さをしようとしているのだろうか。日本はまたぞろ謂れのない差別を受けるかもしれない。アメリカに頼って自国の守りを怠っているとまた戦争をする羽目に陥るかもしれないのだ。大東亜戦争敗戦の教訓を今こそ生かす時である。どうすれば戦争をせずにアメリカや支那大陸国家の身勝手に対抗できるか。敗戦を研究することが今最も必要とされていることだと思う。戦争を研究することが戦争をしないで済むもっと確実な方法なのだ。

真珠湾を攻撃したのは話し合いで解決できないと思い知ったからだが、相手の罠にまんまとかかったのが事実である。戦争をせずに勝手なことをする大国にどう対処するか。一大決戦をして早70年も経ってしまった現在の最大課題がそのことではないか。

隣国の原発事故

原発反対論者に聞きたいことがある。韓国や支那大陸の原発には反対しているのか。デモや抗議はしているのか。大陸の原発が事故れば、死の灰は偏西風に乗って確実に日本に降り注ぐ。原発の管理がきちんとできているとは到底思えないが、韓国や共産中国の原発に反対集会を開いたという記事やニュースを見たことがないがやっていたら教えてほしい。

また、大陸の原発が無事なのか調査研究はしているのか。共産中国など万一事故を起こしても簡単に公表はしないだろう。韓国はしなくても知れるだろうが、とてもまともに管理できるとは思えない。原発反対論者は韓国や支那大陸にどのくらい原発があるのか知っているのか。

共産中国の原発はすでに30基が稼働している。計画は現在の1.5倍も増える。これらの原発が一旦事故を起こせば、死の灰は日本に降り注ぐのは間違いない。黄砂は毎日のように日本に降り注いでいる。放射能一杯の死の灰が日本中を覆いつくす日が来るかもしれない。

偏西風は近年蛇行して南に下がっているから、日本中どこにいても逃げられないだろう。そうなれば日本から逃げ出すしかないが、どこへ行くというのだろうか。今のうちに反対運動をしておいた方がいいと思うのだが、やったことがあるのだろうかといつも思っている。

私は原発は克服するしかないと思う派だ。石油はアメリカに止められて戦争をするしかなかった経験から、頼るわけにはいかないと思う。そうなれば石油を持たないわが国は、原子力を唯一と言っていいくらい使いこなさなければまたぞろ戦争をすることになるかもしれないのだ。大陸の原発が万一事故れば、日本は我が事として駆けつけて制御する必要がある。そうしなければ日本がひどい目に合うからだ。だからこそ原子力を研究して何としてでも制御できるようにならなければ駄目だろうと思っている。原発反対論者は韓国や支那大陸の原発に無関心で良いのか考えたことがあるのだろうか。日本の原子力技術が廃れてしまえば、それこそ日本の破滅を招くことになると思うがどうか。それとも日本以外の原発は事故を起こさないと思っているのか。

韓国もすでに24基が稼働中だ。日本海側に多いので事故ればたいへんなことになる。管理がずさんな韓国のことだから重大事故が起きても不思議ではない。そのときは日本が最も被害をこうむることになるに違いない。原発反対論者には韓国の原発にも反対運動をしてほしいものだ。余計なことだといわれてもくじけないで頑張ってほしいと思うがどうだろうか。小泉さんの意見も聞いてみたい。日本だけ脱原発をしても無駄ではないのか。