たかまさ's WebSite

マスコミ不要論

アメリカは民主主義国の代表のように思われているが、その世論はマスコミによって扇動され形成されてきたといって良い。アメリカで新聞が一般的になったのはほんの100年ほど前のことだ。19世紀末期スペイン・ポルトガルの世界制覇はすっかり落陽を迎えていた。新興国アメリカは領土拡大を図り1898年、スペインからその植民地を奪うことに成功している。米西戦争はマスコミにアメリカ世論が扇動された典型的な例として知られる。

アメリカは落ちぶれたスペインから植民地を奪う計画を立てたが、政府が戦争をしたくても議会が反対していては開戦できないのがルールだった。そこで時の政府は新興の新聞という媒体を使って世論を動かすことを考えた。ピュリッツァーとハーストはそれぞれ、ニューヨーク・ワールド紙とニューヨーク・ジャーナル紙という新聞を発行していたが、熾烈な発行部数競争をしていた。二紙とも事実を報道するよりも、興味本位のスキャンダラスな記事やねつ造記事で部数を伸ばそうとしていた。両紙とも「イエロー・キッド」というコミックを掲載して部数を競ったのでイエロー・ジャーナリズムと呼ばれ、有名人のスキャンダルやねつ造記事を売り物にする新聞の代名詞になった。

政府の思惑により新聞各紙は、キューバの独立運動をスペインが弾圧していると書きたて、ワールド紙などはスペインの非道をねつ造してまで批判するというキャンペーンを展開した。アメリカ政府の狙いはキューバだけでなく、プエルトリコ、フィリピン、グアムなどスペインの植民地すべてであった。

ピュリッツァーは早くからキューバに特派員を送っていたが、平穏な日々が続くので「銃声一つ聞こえないので帰国する」と報告する記者に、「もう少し待て。戦争は私が用意する」と電報を打ったという話が伝わっている。事実、後に彼は「その時は戦争になってほしかった。大規模ではなく新聞が売れる規模程度に」と述べている。

1898年2月、アメリカ海軍はキューバでの砂糖生産事業にかかる邦人保護を名目に軍艦メイン号をハバナ湾に派遣した。ところが将官が上陸した夜、停泊中のメイン号が爆破沈没するという事件が起きてアメリカ兵250名が死亡した。この時アメリカの新聞各紙は一斉にメイン号事件はスペインの仕業だと報道した。スペインは開戦には消極的だったことが知られているが、アメリカの新聞報道は容赦なかった。この事件報道でワールド紙やジャーナル紙は数万部から数百万部へと発行部数を飛躍させた。アメリカ世論はスペインに対する開戦論で騒然となった。この時のキャンペーン・スローガンが「Rememeber The Main!」である。

アメリカの「リメンバー・・・」というキャンペーン・スローガンはこの時が2度目だった。一度目はアメリカがメキシコから領土を奪った戦争の時だ。1836年アメリカ政府はメキシコ領テキサスに独立義勇軍を送り込んで、サンアントニオにアラモ砦を築かせた。当然のようにメキシコ軍は陸の孤島のような砦を包囲して砦の義勇軍は全滅する。義勇軍に参加したアメリカの下院議員デビー・クロケットは歌にもなった有名人だ。「リメンバー・アラモ」はテキサス人はもちろんアメリカ人の合言葉となり、テキサスはアメリカ軍の支援を受けて共和国としてメキシコから独立する。そして1845年テキサス共和国はアメリカに吸収合併された。アラモの戦い当時アメリカの正規軍が近くに駐屯していたが義勇軍を見殺しにしたといわれている。その後アメリカはメキシコからニューメキシコ、カリフォルニアなどを奪って州として組み入れた。

「リメンバー・パールハーバー」の前に3回目のキャンペーンがある。第1次大戦を対岸の火事としてみている国民を参戦に誘導した事件で、「リメンバー・ルシタニア」というスローガンになった豪華客船のルシタニア号撃沈事件だ。1914年英独戦争が勃発したが、英国はアメリカに参戦を求めてきた。しかし国民は無関心だったので時のアメリカ政府とイギリスはドイツ軍の警告を無視して、1915年に豪華客船ルシタニア号に乗客のほかに武器弾薬を満載してドイツ軍に襲わせるようにしたのだ。ルシタニア号はドイツの潜水艦に攻撃され乗客1000名以上が犠牲になった。このキャンペーンでアメリカ国民は第1次大戦参戦を決意したのである。

1898年スペインとの交戦に消極的だった議会も世論の勢いに押されて4月に開戦の承認をして、アメリカとスペインは戦争状態となった。ちなみにキューバの戦線で活躍したアメリカ義勇軍「ラフ・ライダーズ」を率いた英雄として知られるのが、後の大統領セオドア・ルーズベルトだ。彼は日露戦争後、対日戦争計画を練るようになり、彼の遺志を継いだ甥のフランクリン・ルーズベルトが40年後に「Remember Pearl Harbor!」を演出することになる。

世論の沸騰を待たずともアメリカ政府は開戦の1年も前から戦争準備をしており、5月には当時行くのに2か月はかかったフィリピンでマニラ湾海戦が起きる。アメリカ軍はフィリピンの独立軍に終戦後の独立を約束して協力を取り付けスペイン軍と戦った。スペイン海軍は壊滅し、その後延べ12万人をつぎ込んだアメリカ軍にスペイン軍は降伏した。ところがアメリカ軍はスペインと勝手に協約を結び金銭でフィリッピンを買い取ってしまう。フィリピン独立政府をアメリカは承認せず、弾圧するようになった。当時のアメリカ軍司令官がアーサー・マッカーサーという、ダグラス・マッカーサーの父親である。マッカーサー親子はフィリピンを植民地として正に食い物にした。アメリカ軍人はアメリカ先住民やフィリピン原住民を騙すことにも殺すことにも何の呵責も感じないようだ。人種差別主義の典型であり、騎士道のない野蛮人の証拠だろう。だから日本に原爆も落とせたのだ。

日本との開戦時にもマスコミはアメリカ政府と結託して世論操作を行った。戦争不参加を公約に大統領になったフランクリン・ルーズベルトは、戦争をしたくても出来なかったので過去の成功例に学んだのだ。日本海軍の「真珠湾奇襲攻撃」は騙し撃ちと言われているが、当時の戦争に宣戦布告は必要不可欠なものではなかった。奇襲攻撃などは普通のことだったのである。その証拠にマレー沖海戦でイギリス極東艦隊を壊滅させた時にも、まだ日本が宣戦布告などしていない時に、イギリス海軍は旗艦プリンス・オブ・ウェールズをシンガポールに派遣している。当時の外交の流れから開戦はとうに予想できたからである。奇襲に備えるのは当時の常識だったのだ。アメリカ海軍も当然ハワイのアメリカ太平洋艦隊に対する奇襲を予想していた。ただ日本軍の力を過小評価していたのだ。アメリカ軍は日本軍を人種差別意識から完全に見下していただけのことである。だから慌てた。

マスコミが純粋な奇襲攻撃を騙し撃ちと宣伝してアメリカ軍の油断を隠したのである。誰も騙してなどいない。アメリカ軍は騙されてもいない。日本軍は正々堂々と真珠湾の軍事施設だけを狙って攻撃した。アメリカ軍はとてもそんなことが日本軍にできるとは思っていなかっただけのことである。しかしマスコミの世論操作は見事に成功してアメリカ国民はこぞって対日戦争に賛同した。そのお陰でヨーロッパ戦線にも参戦できることになった。アメリカのマスコミは常に正義の味方を語る。

近年では9.11テロ事件がアメリカ国民をイスラム戦線に向かわせた。「リメンバー9.11」が新たなスローガンとなった。しかし9.11テロ事件はユダヤ資本勢力の自作自演と言われるようになっている。ハイジャックされたジェット機が突っ込んだツインタワーが、その後もろくも崩壊したのが不自然と言われているのだ。被害を受けなかったツインタワーの隣のビルまで崩壊したが、そのビルもユダヤ資本のビルである。老朽化したビルをついでのように壊したと言われているのだ。

ところが最近アメリカのマスコミが世論操作に失敗した。トランプ大統領の誕生の時だ。いよいよアメリカのマスコミは政治操作も世論操作もできない時代になったのかもしれない。トランプ氏は記者会見などは滅多に開かずTwitterで国民に直接話しかけている。その方が早く正確に真意が伝わるからだろう。マスコミを通せば情報は捻じ曲げられてしまうことが多いからだ。トランプ氏は唯のトンデモおじさんではないようだ。

アメリカのマスコミがほとんどユダヤ系資本に牛耳られていることもトランプ大統領の誕生に関係している。ユダヤ系の思想はアメリカ人としてではなくあくまでユダヤ人としてだから、それがグローバル国際化という思想となっている。国境なき何とかと同じ思想だ。国益と称して実はユダヤ系資本に有利なことが多いのも国民の反感を買ったといえる。世界的な反グローバル運動はそういう反感の表れなのだ。

日本でもユダヤ系資本に有利なことが、いかにも日本のためのように強調されて報道されることがある。日本のマスコミはユダヤ系資本の提供する報道を鵜呑みにしているからである。もういい加減マスコミなど不要ではないだろうか。SNSがあればどこで何が起きているかわかる時代になった。

ちなみに、ごく最近私が住む近所の交差点で夜中に交通事故があった。見に行ってみると交差点でバスと乗用車がぶつかって信号機が柱ごと乗用車に乗っかっていた。夜のテレビやネットのニュースで詳細を知ろうとしたがどこにも出ていなくて、Twitterのニュースを集めたサイトで写真付きの詳細を知った。写真などは発生直後のものがあり、生々しいニュースになっていた。電車の遅れなどもSNSサイトのニュースが一番早く正確なことが多い。もう既にそういう時代なのだ。

しかしSNSのニュースも正邪を見極めなければ騙されることになる。必ず複数のメディアで確認する必要があるのは新聞などと同じだ。北朝鮮の日本人拉致事件を日本のマスコミ各社は産経新聞を除いて一切書かなかった。当時新聞が書かなければ無かったことと同じだった。産経新聞は外国に嫌われるわけである。なぜなら日本の国益を守っているからだ。他の新聞社は完全な裏切り者だと知ることだ。そういう裏切り者のことを日本語では「売国奴」という。

日本人が知らない世界を知ることが出来る書籍を紹介しておく。