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139月/14

朝日新聞を潰せ

福島原発の元所長・吉田氏の「聞取り調書」を巡って朝日新聞がスクープとして報道した内容が全くの誤報だったことが、その後の産経新聞や読売新聞の報道で明らかとなり、政府が「吉田調書」を公開するということになった。

調書が公表されては、恣意的に「福島原発の東電従業員が吉田所長の命令に反して逃げ出した」と書いた記事がねつ造だとわかってしまうと朝日は焦った。明らかに原発廃止のネガティブ・キャンペーンを張っての記事だったのである。産経や読売が書いているように、吉田調書はどう読んでも吉田所長が退避命令を出したとかそれに反して従業員が逃げ出したなどとは読めない内容なのだ。朝日の記事は誤報などではなくねつ造記事なのである。

8月5日には「朝鮮人を強制的に連行して慰安婦にした」と告白した吉田清治の話はねつ造だったと認めたが、30年以上も知らん顔をして謝りもせず開き直ったことに対する抗議も多かったらしい。購読者が激減してこれにも焦っていたのだ。その上批判の類には訴訟も辞さないという脅しをかけていたことが批判をさらに激化させた。広告の不都合な部分を黒く塗りつぶすというGHQまがいの言論統制のようなことまでした。この新聞社は言論の自由を踏みにじっているのだ。

朝日新聞は戦後確信犯的に反日報道を繰り返してきた。しかも言論の自由を踏みにじるがごとき広告の塗り潰しまで行った。この時点で朝日新聞は自殺したのだ。その葬式告知が9月11日の記者会見だったのだ。それでもゾンビのごとく反日活動は続けると宣言している。ゾンビは粉々にしなければいつでも立ち上がる。この新聞社は明らかに共産中国の手先だ。NHKも昨今非常に危うい。日本が再生するにはこうした左翼系反日マスコミを撲滅するしかない。

実は撲滅は簡単なのだ。朝日新聞を一切買わなければいいのだ。朝日に広告を出している会社の製品も買わなければ朝日は潰れる。朝日新聞の不買運動を国民が起こせば他の左翼系マスコミもおとなしくなるに違いない。日本人を先祖から子孫まで辱め貶めた報いを思い知らせるべきだ。